マンションデベロッパーの大手7社とは｜各社の違いや展開ブランドを解説

マンションの購入を考えている方にとって、マンションのデベロッパーは物件を選ぶ際のポイントの一つでしょう。

大手デベロッパーが展開しているマンションであれば、デザインや設備の評価が高く信頼感のあるマンションを購入できる可能性が高いといえます。

そこで本記事では、マンションデベロッパー大手7社やそれぞれが展開するブランド、マンションを選ぶ際のポイントなどについても詳しく解説しています。

マンションの建築費については以下の記事をご覧ください。

マンションデベロッパーとは

そもそもマンションデベロッパーとは、どのような存在なのでしょうか。不動産に関係する事業者はさまざまあり、マンションデベロッパーはその1つです。

マンションデベロッパー以外では町の不動産屋やハウスメーカー、ゼネコンなどの事業者があげられます。それぞれ特徴が異なるため、事業者ごとの違いも含めて、マンションデベロッパーについての理解を深めていきましょう。

マンション開発を主とする不動産会社

そもそもデベロッパーはマンションだけを扱うわけではなく、戸建ての住宅や街づくり全体を担う事業者もあります。デベロッパーは地域開発事業を進める不動産会社であり、都市開発や地方部の再開発など、規模の大きい開発事業を行うものと考えましょう。

企業によってどのような内容で事業を展開しているかは異なり、デベロッパーの中でもマンションデベロッパーは新築マンションの建築を基本として、街づくりを進めていきます。

例えばタワーマンションの建築計画を立てたり、住宅地拡大のためにマンション群の建築計画を練ったりすることがマンションデベロッパーの仕事です。マンションデベロッパーはマンションづくりを通じて、土地の開発を行う不動産会社です。

不動産屋やゼネコンとの違い

マンションデベロッパー以外の不動産関係事業者としては、街の不動産屋やハウスメーカー、ゼネコンなどがあげられます。街の不動産屋はマンションや戸建て住宅の開発事業ではなく、既存の宅地や建物を活用して事業を展開しています。

不動産賃貸や売買の仲介役を担う業務がメインとなることも多く、不動産の賃貸借をしたい人や、売買をしたい人を対象に事業を展開することが特徴です。ハウスメーカーは主に戸建ての家の設計や建築、建売住宅の販売などを行います。メーカーという言葉の通り、家を作り、それを販売することが主な業務です。マンションデベロッパーとは規模が異なり、ハウスメーカーは大規模な開発ではなく、1軒単位の小規模な家づくりをし、販売している業者といえるでしょう。

マンションデベロッパーとゼネコンは混同されやすいですが、それぞれ役割が異なります。マンションデベロッパーはマンション開発を通じて、エリアの再開発プランを考えることが主な仕事です。

一方でゼネコンはデベロッパーが考えた計画に沿って、実際に建築物の建設を行います。デベロッパーは都市開発のための土地の取得や企画、完成した街の管理などを行い、デベロッパーの考えたプランを実行する事業者が、建築会社であるゼネコンの役割と考えましょう。

デベロッパー大手7社が建てるマンションの特徴

マンションデベロッパーについての理解を深める上では、デベロッパーのなかでも大手の7社について理解を深めておくことをおすすめします。

大手7社は、それぞれ独自ブランドでマンションを展開しており、その特徴も様々です。

また、デベロッパー大手7社が建てるマンションは資産価値が高い傾向にありますので、マンション経営を考えている方であれば大手7社それぞれの企業や展開ブランドについての理解を深めておくと良いでしょう。

デベロッパー大手7社とは

デベロッパー大手7社とは、住友不動産株式会社、株式会社大京、東急不動産株式会社、東京建物株式会社、野村不動産株式会社、三井不動産レジデンシャル株式会社、三菱地所レジデンス株式会社です。

これら7社をグループ別に集計すると、新築分譲マンション市場における全国の供給戸数65,075戸のうち23.6%を占めていることになります。

順位	事業主名	供給数（戸）
1	三井不動産レジデンシャル	3,423
2	プレサンスコーポレーション	3,390
3	野村不動産	3,061
4	住友不動産	2,859
5	三菱地所レジデンス	2,093
6	タカラレーベン	1,982
7	あなぶき興産 (株式会社大京)	1,773
8	オープンハウス・ディベロップメント	1,647
9	エスリード	1,607
10	阪急阪神不動産	1,590
11	大和ハウス工業	1,432
12	日鉄興和不動産	1,406
13	関電不動産開発	1,368
14	東京建物	1,178
15	日本エスコン	1,109
16	日商エステム	1,089
17	大和地所レジデンス	1,068
18	マリモ	996
19	東急不動産	984
20	新日本建設	902

参照：全国 新築分譲マンション市場動向 2023年

7社ごとに独自のマンションブランドを持ち、強みや展開している地域にも違いがあります。そのため、1社にこだわらず幅広く物件をみておくことが大切です。

続いて、デベロッパー大手7社や各社が展開するブランドをご紹介します。

デベロッパー大手7社が展開するブランドとその特徴

規模が大きく、住宅シェア率の高さを誇るデベロッパー大手7社ですが、各社特徴や強みが大きく異なります。

大手7社と展開しているブランドは、以下の通りです。

これら7社と主力の分譲マンションの特徴や各社の違いは、持ち家としてのマンション購入やマンション投資をする上では絶対に押さえておきたいポイントです。

続いて、デベロッパー大手7社各社が展開するブランドについて詳しくご紹介します。

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マンションデベロッパーは、ここでご紹介するデベロッパー以外でも多くの事業者があります。そのため、本当に自分にとってベストなマンションをどうやって選べばよいか迷ってしまう方も多いでしょう。

特に、投資用としてマンション購入や建築を行う場合は、物件選びやデベロッパー選びに失敗すると多額の負債を抱えてしまいます。

そこで、マンション経営を行うのであれば一度専門家に相談しておくと失敗する確率を大きく減らすことができます。

利回りやローンなどについて、気になるところを大手建築会社に相談することが可能です。

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住友不動産のシティハウス

財閥系の住友不動産が展開するシティハウスは、都市型マンションを広く展開しています。都内や地方各都市では大きなシェアを誇ります。

住友不動産では都市型のシティハウスだけではなく、ハイグレードの「グランドヒルズ」や「シティタワー」といったタワーマンションの企画・開発など、さまざまなブランド展開を行っています。

大京のライオンズマンション

大京が展開するライオンズマンションは、国内で初めてオートロックマンションを採用したり、グッドデザイン賞を取得するなど、さまざまな歴史を持っています。エントランスにライオンのオブジェが設置されているのが特徴的です。

ブランドができたのは50年以上前ですが、現在の中古市場でも根強い人気がある高級賃貸マンションでもあります。

また、独立専業系の「穴吹工務店」を子会社にして事業規模を拡大しているほか、「オリックス株式会社」の完全子会社となるなど、事業展開に注目が集まっている企業ともいえます。

東急不動産のブランズ

電鉄系のデベロッパーである東急不動産は、「ブランズ」という新築分譲マンションを開発・展開しています。

東急沿線の好立地物件を展開していることが大きな強みであり、駅近で住まい環境が良いマンションがラインナップされています。

また、環境先進マンションを目指してグリーンライフスタイルを提唱しています。EV充電器の設置や、敷地内の緑化を積極的に推し進めていることが特徴の一つです。

東急不動産をはじめとした電鉄系デベロッパーは、駅近の土地を取得しやすく他のデベロッパーでは開発しづらい土地でマンションを建てることができます。

東京建物のブリリア

東京建物の創立は明治29年と古く、デベロッパー大手7社のなかで最も長い歴史を持っています。東京建物は「ブリリア」シリーズの分譲マンションを数多く展開しており、複数のブランドを持っています。

「ブリリア」の他には、ハイグレードな高層マンションの「ブリリアタワー」、大規模なものでは「ブリリアシティ」といったブランド展開もあります。

東京建物では、3段階のセキュリティシステムの採用やオーナーズクラブなどによるアフターサービスもあり、「安心」を実感できる住まい環境を整えています。

大規模な再開発事業にも着手しており、財閥系のマンションデベロッパーならではの事業規模の大きさや信頼度の高さを武器に事業を進めていることも特徴です。

野村不動産のプラウド

金融系のマンションデベロッパーである野村不動産は、「プラウド」シリーズのブランドを展開しています。高い販売実績を誇るほか、知名度の高さや事業規模の大きさも特徴です。グッドデザイン賞は15年連続で受賞しており、おしゃれなデザインで完成度の高いマンションが魅力の一つでしょう。

都市型の「プラウド」に加えて、大規模マンションである「プラウドシティ」から、高層マンションの「プラウドタワー」、さらには郊外型マンションの「オハナ」などの数多くのブランド展開があります。

2022年現在の顧客満足度調査では、首都圏のマンションにおいて野村不動産が4年連続1位となり人気の高さが伺えます。不動産市場でも、人気のあるブランドマンションはリセールバリューが高いため、資産価値を気にされる方にもおすすめできるデベロッパーです。

三井不動産レジデンシャルのパークホームズ

閥系マンションデベロッパーの三井不動産レジデンシャルは、「パークホームズ」を始めとして、さまざまなブランド展開しています。

他のブランドとしては、最もハイグレードなものは「パークマンション」、都会の邸宅をイメージした「パークコート」、大規模マンションは「パークシティ」という名称です。さらに、高層マンションは「パークタワー」、小世帯向けのマンションは「パークリュクス」など、デベロッパー大手7社のなかでも最も多くのブランドを展開しています

三井不動産レジデンシャルでは、時が経つにつれて価値が高まる「経年優化」が叶う住まい提供しています。

サポート体制の面でも、24時間365日のカスタマーセンターがあるため急なトラブルが起こっても安心です。

三菱地所レジデンスのザ・パークハウス

三井地所レジデンスも、財閥系のマンションデベロッパーです。展開するブランドは、スタンダードなものが「ザ・パークハウス」、よりハイグレードなものが「ザ・パークハウス グラン」です。

他にも、「ザ・パークハウス」のコンパクトバージョンの「ザ・パークハウス アーバンス」や、ファミリー向けに開発された「ザ・パークハウス オイコス」があります。このように、自分の理想とするライフスタイルからブランドを選べる点が魅力です。

また、特に「ザ・パークハウス」と「ザ・パークハウス グラン」のマンションは都市部の一等地であることが多く、2022年9月現在で案内されている新築分譲マンションでは、どのマンションも駅から徒歩数分と利便性が抜群です。

系統別マンションデベロッパーの種類

ひとくちにデベロッパーといってもさまざまな系統があり、どの系統に属するかによって特徴は異なります。デベロッパーの系統は、大きく次の4つにわけられます。

系統ごとの違いを知り、マンションデベロッパーについての理解をさらに深めていきましょう。

財閥系のデベロッパー

三井住友や三菱など、旧財閥系統のデベロッパーが財閥系と呼ばれるものです。知名度の高さや事業規模の大きさを活かして開発事業に取り組んでおり、大規模な都市開発を行っています。

マンションに限らず、都市の開発・再開発を総合的に行うことも多く、信頼度の高さを武器に開発事業に着手していることが特徴です。財閥系のデベロッパーに該当する企業は、次のようなものがあります。

老舗企業が多い財閥系のデベロッパーでは、信頼度の高い物件の開発に強みがあります。そのため、奇抜な計画で都市開発を進めるのではなく、オーソドックスな物件の建築を中心に、手堅く都市開発を行うことも特徴の1つです。

電鉄系のデベロッパー

自社が保有している鉄道沿線を中心に、都市開発を行うことが電鉄系デベロッパーの特徴です。各社鉄道沿線において高い信頼力と揺るがない地盤を持っており、開発に必要な土地を多数取得していることも多いです。

地元の人から信頼されているからこそ、スムーズに都市開発を進めることができます。沿線価値向上のためにマンション開発を行っており、その地域の人々が住みやすいように、オーソドックスな物件建築を目指すことも特徴です。
インフラ面での強みは大きく、交通アクセスのよいエリアで開発事業を進められることから、土地開発の能力は高く評価されています。電鉄系のマンションデベロッパーとしては、次のものがあげられます。

それぞれ不動産会社ですが、各社とも鉄道沿線エリアの土地取得や活用に強みを持っており、地域ごとの特性を活かした都市開発を行います。

独立専業系のデベロッパー

主に分譲マンションの開発事業を展開している事業者が、独立専業系のデベロッパーです。代表的な独立専業系のデベロッパーは、次のものがあげられます。

財閥系や電鉄系と比較すると、規模はやや小さいものが多いです。そのため、他の企業に吸収合併されたり、開発事業から撤退したりする企業もあります。
マンションの開発事業に着手しているものの、基本的には分譲マンションの開発であり、大規模な都市開発までは手掛けていないこともあります。

逆に言うと、個人でマンションを建てて経営したいと考えている場合は、これら独立専業系のデベロッパーに相談することが多いと考えておきましょう。

金融系やその他のデベロッパー

野村不動産のように、親会社が金融系の企業であり、その子会社がデベロッパー事業を展開していることもあります。金融系で考えると、証券会社や銀行、信販会社などがあげられ、さまざまな業界や領域からもデベロッパー事業への参入はあります。

その他の分野だと電力や鉄鋼など、インフラや製造業に関する企業が、デベロッパー事業を展開する子会社を持っていることも多いです。それぞれ親会社の性質を強く受け継いでいることが特徴であり、企業ごとに特徴は異なります。親会社の意向に従って開発事業を展開しているため、金融系やその他の系統に属するからといって、すべて似たような特徴を持っているわけではありません。

親会社の考えや性質次第で、どのように開発事業を展開するか、いかなる物件の開発に強みを持つかは異なります。

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新築マンションを選ぶときの3つのポイント

本章では、新築マンションを選ぶ際の3つのポイントについて詳しくご紹介します

周辺環境のチェックは長期目線で行う

新築マンションを選ぶ際、立地や周辺にどんなお店があるのかなども重要なポイントになります。

しかし、今好立地と言われている物件でも、数十年後には人口動静や他地域の再開発などで人気が落ちる可能性もあります。周辺にあるお店も、移転や撤退などで無くなることもあるでしょう。

一生住むことになるマンションであれば、今の街の姿だけでなく数十年後の街の姿も考える必要があります。これは、投資用マンションを選ぶ際にも当てはまることです。

投資用でマンションでも、立地など周辺環境の良し悪しが入居率を大きく左右します。そのため、将来にわたり人気を維持できる環境でありそうか、についても確認しておくと安心です。

周辺のマンションの賃貸相場を確認する

自宅として購入したマンションを、将来的に賃貸させることを考えている方も多いでしょう。また、投資用としてマンションを購入する方も増えてきています。このような場合におけるマンション選びに大切なのは、周辺マンションの賃貸相場です。

購入を検討しているマンションの近くで賃貸されているマンションの1室があれば、家賃を確認してみましょう。付近にあるマンションの家賃が、購入検討のマンションを賃貸させたときの家賃に近い傾向にあります。

つまり、自宅マンションを賃貸に出す際の収益性をある程度見立てることができるでしょう。大手デベロッパーが展開するブランドのマンションであれば、一般的なマンションに比べて数十年後でも家賃の値下がりは激しくないことも期待できます。

ただし、家賃は間取りやマンションのブランド、立地などによっても左右されます。そのため、あくまでも参考程度にとどめておくようにします。

専門家に相談する

マンション購入でも、特に投資用として購入される方は一度専門家に相談してマンションごとの比較検討をすると安心です。

デベロッパー1社だけにしか相談していない場合だと、提案されたものがベストなのか分かりません。、最悪の場合、損していることにも気づかず契約してしまう可能性もあります。

マンション経営に対する希望や収益性、ご自身の資産状況など、状況に応じて向いているマンションは異なります。そのため、マンション経営に関する相談できるファイナンシャルプランナーや税理士、不動産投資のコンサルティング会社といった相談先の力を借りることも検討しておくと良いです。

活用事例:モダンなデザインの10階建て賃貸マンション

マンションデベロッパーごとの違いを把握しよう

マンションの購入を考えるときの一つのポイントとなるのが、マンションのデベロッパーでしょう。

特にデベロッパー最大手の7社は、独自のブランドを持ち立地や設備、資産価値に対する満足度が高い傾向にあります。

しかし、デベロッパーによってマンションの特徴が大きく異なります。自分のライフスタイルや購入目的などからベストなマンションを選ぶために、デベロッパーごとの特徴を把握するようにしましょう。